お知らせ
ウイルス感染症の対応に関するお知らせ ★当院へ来院の際は必ずマスクのご着用をお願いします★
ウイルス感染症が流行しています。当院は不特定多数の方が来院する医療機関のため、マスクの着用をお願いします。
新型コロナウイルス（COVID-19）・インフルエンザウイルス・ノロウイルスなど、ウイルス感染症につきまして長期的な感染予防対策が必要です。クリニックの感染予防対策事項を掲載させていただきます。特に初診をご予約予定の方は必ずご確認ください。
★ウイルス感染症を発症した場合、既に初診や再診の予約がある方は必ずお電話にてご連絡をお願いします。
- 風邪症状（37℃以上の微熱、悪寒、咳、咽頭痛、鼻汁、強い倦怠感、呼吸困難感 など）がある場合は、来院をお控えください。当日に予約がある場合は、クリニックまでお電話をお願いします。
- ご来院の際は必ずマスクをご着用ください。
- 患者さんお１人での来院をお願いしております。どうしても同伴が必要な方も、親族の方１名までとさせていただきます。親族でない付き添いの方（友人、パートナー（婚約者含め）、内縁の方など）はクリニック内への立ち入りを禁止します。
- 診察室への入室は、特別なご事情がない限り、患者さん本人のみとさせていただきます。
当院では下記の感染予防対策を行っております。
１．医師・スタッフ全員が常時マスクを着用し、適宜手洗い・手指消毒 を励行しています。
２．院内はこまめに換気を行います。特に冬場はウイルスが繁殖・蔓延しやすいため頻回に換気を行いますので、少々肌寒く感じられる時があるかもしれませんがご了承ください。
３．座椅子、テーブル、ドアノブ・手すり、医療器具、トイレや洗面所等 の水回り などは適宜、次亜塩素酸ナトリウム液により消毒を行います。
４．受付にアクリル板（パーテーション）を設置しています。
５．診療業務終了後（夜間）に、クリニック内全体をHEPAフィルター付オゾンエア空気清浄機にて消臭・除菌しています。
【重要】初診のご予約につきまして
*まずは「初診・再診予約の状況につきまして」の内容をご確認ください。
初診枠（約30分）は予約制診療の性質上、無断/当日キャンセルされた場合、その時間を他のどなたの診察にも提供できなくなります。
初診のご予約はよくお考えのうえ、また当院のホームページの内容を十分ご理解いただいたのちにお願いします。
初診予約を入れた患者さんが、
① 当院に連絡なくキャンセルする （無断キャンセル）。
② 当院の予約時間の直前にキャンセルをする（当日キャンセル）。
③ 初診日前の、当院からのお電話による確認が取れない（複数回お電話をしても出られない、あるいは折り返しのお電話をいただけない）。
現在も上記①～③が続いており、大変困っております。
当院は完全予約制であることをご承知のうえ予約されているものと理解しております。受診の心づもりのない方・確約のできない方は、初診のご予約はお止めください。
受診を直前までお悩みの方や、お仕事などの理由で初診の時間帯に時間を作ることの確約が難しい方は、予約制でないクリニックや病院を受診ください。
初診予約の無断キャンセルや当日キャンセルは、初診時間を確保している当院の運営に影響し、また初診予約をお待ちの他の患者さんや、予約外で再診希望の患者さんの多大な迷惑となっています。
初診予約を入れられた患者さんには、初診前日（前日が休診日の場合はその前日）に、予約確認のお電話を入れさせていただきます 。
確認時点で当院からの複数回のお電話に出られず、また折り返しのお電話もいただけない場合は、初診予約をキャンセルします。
前日までに初診予約の確認が取れない場合、その枠には別の方の初診予約を入れますので、当日に来院されても初診の診察はできません。
初診のご来院が予約時間より遅れた場合、当院からの連絡は行っておりません。初診に限り、ご予約時間の15分前のご来院をお願いしておりますので、ご来院・ご連絡のない場合は初診の予約時間となり次第、予約をキャンセルします。
初診予約に遅れるとご連絡をいただけた場合でも遅刻をされますと次の予約の方の診察に影響し、また初診の十分な診察時間も取れなくなりますので、その時点で初診予約を後日に再度取り直していただきます。
初診予約の無断キャンセル・当日の直前キャンセルをなされた場合、以降の当院での診察はお断りします。
初診予約のキャンセルを希望される場合は、遅くとも初診前日の午前中まで のご連絡をお願いします。
従来の健康保険証は使用できません。
①
②
③ 
厚生労働省の指針により、
① マイナ保険証
② 資格確認書
③ スマホ保険証
のみ、被保険者の資格確認が可能です。
従来の、旧式の健康保険証は利用できません。
当院は保険医療機関でありマイナ保険証 を毎月確認することを法令で義務付けられております。
被保険者であることの確認ができない場合、10割負担（全額自費）にてお支払いいただきますのでご了承ください。
マイナ保険証 をお持ちの場合も、自立支援医療受給者証など自治体独自の医療費助成などについては、受給者証 等をお忘れのないようにお願いします。
退職等により資格を喪失されたマイナ保険証 等 は、決して使用されないようによろしくお願いします。
当院での診療が困難なケースにつきまして
当院での診療が困難なケースにつきまして、下記にまとめました。初診を予約される前にご一読ください。
① 精神症状の程度が強い方、入院治療やマンパワーを必要とする可能性が高い方
以下のような方は、入院治療や多くの医療スタッフを必要とする場合が多いため、初診時点で大きな規模の病院の受診をご検討ください。
- 死にたい気持ちや焦燥感（気持ちのあせりや落ち着かなさ）の強い方。
- 自傷行為・過量服薬 など危険な行動が目立つ方。
- 幻覚や妄想、興奮が激しく、警察が介入するなど行動が破綻している方。
- 救急受診や、複数回の精神科入院歴がある、あるいは頻回の電話対応が必要な方。
- アルコール・薬物（市販薬含め）など、嗜癖・依存の問題が大きい方。
- 拒食や過食など、食行動異常の程度が強い方。
初診のご相談の時点で、あるいは定期通院中でも、当クリニックにて対応困難と判断した場合は、診察が困難であることをお伝えする場合があります。
当院は医師１名体制のクリニックであり、外来診療にて対応困難な精神状態があります。
相談可能な看護師、ソーシャルワーカー、心理士 などは在籍しておりません。受付職員は医療的な内容の相談はできません。
双極性障害、統合失調症の方は、症状が安定している方であれば対応が可能です。
初診のご相談の時点で、症状や他院への治療歴について虚偽の申告をし、予約を入れる方がおられます。その場合も治療において必要な信頼関係を構築できないため、診察困難とお伝えしております。
病床のある病院に通院中の方は、転院希望の場合も同じく病床のある病院への転院をお勧めします。不調時に、入院が必要な状態でもご紹介が難しい場合がございます。
他院より当院宛に、事前のご連絡なく診療情報提供書を記載され、そのまま当院に持参し直接来院される方がおられますが、そのほとんどの場合は精神状態が悪く、当院で診ていくことが難しい状態です。当院宛の診療情報提供書がある場合は、必ず事前に電話でご連絡ください。
② 長時間の診察をご希望の方
１日内に診察可能な人数の問題から、再診の患者さんにつきましては、15分以上など長時間の診察ができません。
長時間診察を希望される場合、保険診療の性質から一般のクリニックや病院では心理士によるカウンセリングが行われることが一般的ですが、当院ではそのような対応ができません。
ご家族の付き添いが必要な方は症状が重いことが多いため、原則、患者さんお１人で診察可能な方に受診していただいております。
同席希望の場合も、患者さんおひとりにつき付き添いの方を併せまして、10分以内の診察時間にてお願いしております。
職場の上司、また関連する行政・施設の方などの面談は自費診療となり別途面談料が必要です。電話による診療内容に関するお問い合わせには一切お答えできません。
③ 心理士によるカウンセリングや心理検査 をご希望の方
当院では 心理カウンセリング、および発達障害の精査を含めた心理検査は施行できません。
心理検査やカウンセリング目的のみの他院への紹介もできません。ご希望の方は、初診時より心理士の所属する医療機関を受診ください。
④ 18歳未満 の方
18歳未満の学生の方は、保護者の方や学校教諭、スクールカウンセラー・心理士など多職種間で連携が必要なことが多く、当院ではその十分な診療体制が整わないため診察を行っておりません。
⑤ 脳器質的疾患の影響による精神症状の可能性の高い方
65歳以上の方は器質的疾患の検討のため、当院初診前に頭部画像検査（頭部MRI）を受けてから受診していただくようお願いしております。
特にご高齢の方は薬の副作用が強く出ることが多く薬物調整が難しいため、身体的に管理可能な病院での診察・治療をお勧めしております。
⑥ 法的係争 （離婚調停・裁判等）のための診断書、あるいは心理検査が必要な詳細な内容の診断書を希望される方
法的証明のためには客観的証拠となりうる詳細な検査が必要ですが、当院では心理検査が施行不能のため対応できません。
また、一般的に精神状態とその原因との因果関係を立証することは困難であり、そのような診断書は作成しておりません。
当院は治療を提供する医療機関です。調停・裁判目的の受診・カルテ開示もご遠慮ください。
⑦ 労災を申請予定の方
当院は、労災保険はお取り扱いしておりません。
ハラスメント等を含め、労働災害を申請予定の方は、初診時より労災保険指定医療機関を受診ください。
参考：労災保険指定医療機関等名簿（富山労働基準監督署管内）
⑧ 医師の判断や提案を受け入れられず、自身の考えに固執されたり、治療方針を無理強いしようとされたりする方
医療を受けるということは、患者さんが困っていることを自力では解決することが難しいため、専門家の力を借りて解決に向けて近づいていくということが本来の目的です。したがいまして、自分で判断できないことを専門家である医師が判断し提案を行い、それを患者さんが受け入れ、実践することで治療が成立します（これを治療契約といいます。当クリニックでの治療の枠組み・限界を含めての契約です）。
そのような医師による判断や提案が受け入れられず、自身の考えに固執されたり、治療方針を無理強いされたりする場合（当方が必要ないと判断しても執拗に診断書を要求するなど）、そもそも治療契約が成立しません。そのような場合、当院では治療ができません。ご本人に治療意欲がない場合も同様です。
受診時にお薬の名前など指定される方もいらっしゃいますが、当院ではこちらが必要と判断した処方しか行いませんので、そのような方の診察はお断りしております（習慣性が高いと判断する幾種類かのベンゾジアゼピン系薬剤は、基本的に初診では処方しません。他院にて長期間継続されている方も、原則漸減・中止の方向で調整させていただきます）。
また、電話口を含め大声で罵声を浴びせるなど心無い対応をする、執拗に電話を繰り返し粘着に謝罪を要求する（いわゆるカスタマーハラスメント）、また腹いせのようにネット上に口コミとして残されたりすることもあるようです。
暴言やカスハラに対しては躊躇なく警察通報のうえ、刑事・民事での法的責任等、断固とした対応を行います。
口コミに関しても、誹謗中傷等、悪質な内容につきましては専属弁護士と相談し、予告なく然るべき対処を取ります。
⑨ ご家族のみが主導的に診察を希望される場合
患者さん本人が、不調などの理由でお話が難しい・言葉が出づらい場合でも、ご家族の方のみの診察は原則行っておりません。事情がある場合に限り、診察時にご親族の方１名の同席は許可しておりますが、そのような場合に本人自身からお話をされることは少なく、家族からの状況説明で診察時間を過ぎてしまう場合が多いようです。そのため原則、診察室への入室は本人のみとさせていただいております。別記の通り、ウイルス感染症拡大のリスクを抑える意味もございます。
複数の家族でのご相談を希望される場合は、複数のスタッフによる対応が可能な、大きな規模の病院を受診ください。
以上、ご理解のほどよろしくお願いします。
土曜日通院（再診）希望の方の、新規受付は停止しております。
診察可能な人数の制約上、土曜日通院（再診）希望の方の、新規受付は停止しております。
平日の通院にてご了解をいただいているにもかかわらず、初診後「平日の仕事休みがどうしても取れなくなった」等、土曜日の定期通院を希望される方がいらっしゃいますが、今後お受けすることは困難です。
土曜日の診察について下記のような特徴があります。
- お薬が不足したりなどの場合でも、他の曜日に比べて開院時間が短いため、診察人数や診察時間の都合上、再診のご予約をお取りできない場合があります。
- 時々不定休が入るため、やや混雑することが多いです。
- 患者さん数に対するスタッフ数の割合が少ないことが多く、スタッフが受付対応している間はお電話に出られません。
- 終業時刻前でも予約患者さんの診察が全て終了次第、閉院しております。
恐れ入りますが、土曜日以外に通院が可能な方はその旨を診察時に、あるいは受付職員までお申し出いただけると幸いです。
文書の作成につきまして
当院の書式による一般の簡易な診断書の場合は即日の発行が可能ですが、その他の文書につきましては、診療時間の合間や就業時間後に少しずつ記載しています。
依頼の件数が増えておりますので、各種書類作成に約2～3週間ほどの期間をいただいております（障害年金診断書につきましては記載量が多いため、新規・更新いずれも 2カ月弱 ほどの期間をいただきます）。
可能な限り早めの記載を心掛け、努力しておりますが、マンパワー不足のためそれ以上の期間を必要とする場合があります。また、提出期限が近い、早く（当日中に）記載して欲しいなど、期日直前に文書を持参される方がいらっしゃいますが、上記のため対応できません。ご理解ください。
文書の作成月には必ず診察が必要です。以下の点にもご注意ください。
① 一般診断書につきまして
- 「〇月〇日から△月△日まで」という期間を記載します。必要な場合は、依頼される前に職場とご相談ください。特に指定がない場合は、相談のうえこちらで期間を記載します。
- 期間を記載していない診断書に、後日、必要な期間を追加記載はしません。診断書への期間の追加、修正・加筆など内容変更を希望される場合は、新規の診断書料金をいただきます。
② 傷病手当金意見書につきまして
- 初診日以降、発行日までの期間での記載となります。未来日のものは作成できませんので、過去日までの意見書をご持参ください。
- 傷病手当金は健康保険の制度であり、保険者（組合）側が診療報酬明細書にて毎月の受診日や受診状況等 を把握しております。そのため、受診日のない全くない月の傷病手当金意見書は、理由の如何を問わず作成できません。
- 退職にて県外などに転居される場合は、それ以降の状態や保険証の直接の確認ができないため、当院最終受診日までの期間の記載となります。以降の継続を希望される場合は、転居先の医療機関にてご相談ください。次の医療機関の受診まで期間が空く場合も、その期間の記載はできません。